教育委員会

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教育委員会の任務

日本数学会の数学教育に関する活動全般についての広報並びに企画・立案・調査をすると共に、昨今の数学教育を巡る動きに常に注意を払いながら、数学会独自の観点から教育についての見解をまとめる

設置経緯

  • 1997年9月30日評議員会で「日本数学会教育委員会設置検討委員会」設置決定。( 「数学通信」第2巻第4号
  • 1998年3月の評議員会に設置を提案する答申が提出される。評議員会は答申に基づき設置方針を可決。内規作成のため「設置検討委員会」設置。
  • 1998年9月30日の評議員会に設置検討委員会の答申に基づいた理事会による内規案が提出され、可決承認された。(以上、 「数学通信」第3巻第3号

1998年3月の答申における設立趣旨

教育をめぐる多様な状況の変化を踏まえ、数学研究者の養成および日本における数学文化の継承と発展をはかる立場から、大学院より初等教育に至るまでの数学 教育についての諸問題について考え、数学会として必要な活動を会の内外に対して行う

日本数学会教育委員会内規(2011.4.23改訂))

各種調査

大学生数学基本調査

「第一回 大学生数学基本調査報告書」(日本数学会教育委員会)(2013年3月)
「大学生数学基本調査」に基づく数学教育への提言(日本数学会)(2012年2月)

教育委員会主催シンポジウム

教育委員会では、春の年会・秋の総合分科会の際に、(高等教育に関わる)数学教育に関するシンポジウムを開催している。
2013年度秋からは、配付資料も含めて掲載。それ以前は、シンポジウムのタイトルを掲載。
[最近のシンポジウム]

2019年9月「文理共通して行う数理・データサイエンス教育」(金沢大学)

2019年3月「2020年度からの大学入試改革と数学教育」(東京工業大学)

2018年9月「次期学習指導要領から数学教育を考える」(岡山大学)

2018年3月「「大学の数理・データサイエンス教育強化」について(2)」(東京大学)

2017年9月「「大学の数理・データサイエンス教育強化」について」(山形大学)

2016年9月「次期学習指導要領はどうなる?」(関西大学)

2016年3月「大学入試センター新テストの数学の科目はどう変わるか」(筑波大学)

2015年9月「高等学校新課程と大学基礎教育を考える」(京都産業大学)

2015年3月「日本の算数・数学教育への提言に向けて」(明治大学)

2014年3月「数理科学分野の参照基準作成を受けて--数学科の教育と工学系の基礎教育はどうすべきか?」(学習院大学)

委員会・シンポジウム報告

「数学通信」に掲載された教育委員会・シンポジウムの報告一覧

委員名簿

2020年度

牛瀧 文宏(委員長)、高倉 樹(副委員長)、佐野 隆志(副委員長)、伊藤 仁一、真島 秀行、鈴木 寛、 海老原 円、上 正明、松井 優、伊藤 浩行、本間 泰史、桑田 孝泰、平地 健吾、伊藤 由佳理、川添 充、安野 史子

担当理事:徳永浩雄

歴代委員名簿